東海大学の地震予測「地下天気図」のおそるべき的中率

　東日本大震災から５年の節目を迎えた2016年。日本列島では、相変わらず大きな地震が猛威を振るった。４月16日未明、157人の尊い命を奪ったＭ7.3の熊本地震。10月21日には、鳥取県中部でＭ6.6の地震が発生。その１カ月後の11月22日には、福島県沖でＭ7.4の津波をともなう東日本大震災の余震が発生。

　だが、久々の余震にしてはマグニチュードが小さかったので、まだエネルギーが溜まっている可能性があるという。

「福島沖地震は、私たちが作成した『地下天気図』には、宮城県沖と岩手県沖で同じような傾向が出ていました。福島県沖の地震は明らかに３・11の余震ですが、こういった地震が福島県沖で起きたということは、宮城県沖や岩手県沖で、もっと大きなＭ8.0クラスの余震が、いつ起きてもおかしくないということです」

　こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知・火山津波研究部門の長尾年恭教授（61）。長尾教授は、阪神・淡路大震災が発生した1995年から、東海大学地震予知研究センター長として、Ｍ６以上の大きな地震の予知に取り組んできた地震予知のエキスパート。

　地下天気図とは耳慣れない言葉だが、これは長尾教授らが４、５年前から研究している地震予知プロジェクトの手法で、地震活動を可視化し、その発生を天気図のように予測しようとする試みのこと。長尾教授が解説する。

■伊豆半島から房総沖、広島、山口、島根に異状

「地震活動を天気図の低気圧、高気圧になぞらえて視覚的に表現したものです。低気圧は、通常起きている小さな地震活動の回数が低下（静穏化）している地域。高気圧は、小さな地震活動が活発なため、逆に大きな地震が起きにくい地域です。大きな地震は静穏化領域や、その周辺部で発生する事例が多いです。

　また、熊本地震のように低気圧が消えた後（静穏化終了後）、しばらくして発生することもあります。一般的には、静穏化現象が長いほど、発生する地震のマグニチュードは大きくなります。地震が起きていないときのほうが危ないというのが、地震学者の共通認識です」

　地震学者の間で、「地震空白域」と呼ばれる現象である。地震もストレスと同じ。要は溜め込まず、適度に発散したほうがいいのだ。地震空白域とは、かつて地震活動があったが、長期間にわたって地震が起きていない地域のことで、第１種と第２種に分けられる。

　第１種空白域は、おもに海溝型地震の発生地帯のなかで、周囲では大地震が起きているにもかかわらず、大地震が起きていない地域を指す。

　第２種空白域は、地震活動静穏化域とも呼ばれ、通常の小さな地震活動（直下型地震）多発地帯のなかで、ぽっかりと回数が減っている地域のこと。地下天気図で表示しているのは、この第２種空白域が主である。

　地下天気図は、2016年５月から有料会員向け（月額216円）に配信サービスを開始したばかり。今回は特別に、掲載許可を得た。いずれも、地震発生前の天気図には、不気味な黒い低気圧の存在が見て取れる。

「熊本地震の低気圧が消えたのは、2015年12月でしたから、消えてから４カ月後に地震が起きたことになります。我々は約１カ月前にも、九州北部の地震を予測していたのですが、実際に起きたのは熊本でした。

　地下天気図では、数カ月先単位ならどこが危ないかということは予測できます。

　最新の地下天気図では中国地方の広島県、山口県、島根県に異状が現われている。あとは、北信越地方と伊豆半島から相模湾、房総半島沖が気になります。秋田県沖に関しては、低気圧が消えかけているので、酒田市沖で津波をともなうＭ7.8くらいの大きな地震がいつ起きても不思議ではありません」（長尾教授）

　2016年12月付の最新の地下天気図を見ると、中国地方と北信越地方、そして伊豆半島から相模湾、房総半島沖が低気圧で覆われている。消えかかっている福井県沖と秋田県沖も気がかりだ。

■西日本で直下型頻発は南海トラフ地震の前兆

　ほかに危ない地域はないのか？　長尾教授は、房総半島沖の地震を危惧する。

「伊豆半島から相模湾、房総半島沖に関しては、九十九里の海岸沿いでＭ6.5～7.0くらいの地震と、もっと沖合でＭ8.0クラスの地震が起きる２つの可能性が十分にあります」

　伊豆半島東方沖、房総半島南方沖、高知県沖南海トラフ、秋田県男鹿半島沖、新潟県新潟市沖、島根県東部……。いずれも、日本国内に現存する代表的な地震空白域である。

　嵐の前の静けさが破られる日は、そう遠くなさそうだ。
（週刊FLASH 2017年1月10日号）