“自己破産”の可能性まで言及された中居正広　今度は被害女性との“事案後”のやり取りが報道…ネットで強まり続ける拒否反応

 

　6月27日発売の『週刊ポスト』が2023年6月2日に発生した“中居正広の性加害トラブル”に関して、中居と被害者Aさんの間でやり取りされたメールの詳細を報道した。

 

「トラブルの発端は6月2日の昼にメールで誘われ、断りきれなかったAさんが夜に中居のマンションをひとりで訪れたことから始まっています。今回の報道では、事案の翌日からのメールでのやり取りのスクショを掲載しています」（芸能記者）

 

　記事によれば、トラブル後も、中居はA子さんに連絡を試みていたという。この時点で、A子さんにはすでにPTSDの症状が出ていたため、6月6日に産業医を受診し、急性ストレス反応と診断。午後にオフィスで泣いているところを上司に発見されて、複数の第三者へ相談することになったようだ。しかし中居は、《自分は、会いたいです》と送っていたというのだ。

 

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　以後、Aさんは長い入院生活を送ることになるが、中居の執拗な連絡は続いた。第三者委員会の調査報告書でも、中居はAさんの体調不良の原因に思い当たっておらず、「仕事や家族関係によるものかもしれない」と思っていたとヒアリングで証言している。

 

　Xにおける中居への拒否反応は、この報道によりさらに強まった。

 

《加害を受けた相手からこんなメール送られてきたらそら心折れるわ》

 

《やっぱり勘違いしたおじさんがはっきり同意を得ずに手を出しちゃったって感じやね》

 

「とくに衝撃的なのは“会いたい”という4文字ですよね。被害者と加害者、という立場を考えれば当然、Aさんにとっては恐怖でしかないことが理解できるはず。中居さんは本気で加害意識がなかったということでしょう。

 

　また、中居さんの今後の対応についても変わる可能性がありますね。これまでは代理人弁護士を通じて、第三者委員会に反論していました。しかし、こうしたメールが出てきたということは、もうほとんど守秘義務で隠されてきたことがらも残っていないはずです。そうであれば、会見を開いて反論することだって可能なはずです」（同前）

 

　さらにここにきて、フジテレビから思わぬ“攻撃”を受ける可能性まで浮上してきた。

 

「6月25日に行われたフジ・メディア・ホールディングスの株主総会では、株主のひとりから、“中居氏に対して損害賠償を請求しないのか”という質問が出ました。すると清水賢治専務が『まず信頼回復が優先。この事案については複雑で法的な専門家から助言をもらいながら検討していく』と回答したのです。“法的な助言”ということは、勝てる見込みがあるのであれば賠償請求も辞さないということでしょう。

 

　フジテレビは広告収入だけで従来予想から233億円減少したとされています。当然、すべてを中居さんの責任にすることはできませんが、この半額だとしても、とてつもない金額です。『女性自身』の報道では、資産数億円とされる中居氏では払いきれる金額ではないと指摘。自己破産の可能性まで言及されています」

 

　国民的アイドルとして脚光を浴び続けてきた結果、被害者の気持ちがまったくわからなくなってしまったのだろうか。そんな態度が、“悲惨な結末”を招きそうだ。