国分太一、日テレ降板に「人権救済申し立て」で「コンプラ違反」を“本人も知らない説”浮上…ますます募る“説明なし処分”への不信

 

　10月23日、活動休止中の元「TOKIO」国分太一が、日本テレビの対応に関して、日本弁護士連合会（以下、日弁連）に人権救済の申し立てをおこなった。国分の“反撃”により、日本テレビの対応への疑問が広がっている。

 

　6月、日本テレビは国分にコンプライアンス上の問題行為が複数あったとして『ザ! 鉄腕! DASH!!』（日本テレビ系）からの降板を発表。続いて国分が無期限の活動休止を表明し、TOKIOは解散に至った。それから4カ月を経て、国分が動きを見せたのだ。

 

「国分さんは代理人弁護士を通じて、日本テレビの対応に瑕疵（かし）があったとして、日弁連に申し立てをおこないました。申立書によると、国分さんは日本テレビから処分の根拠となる具体的な事実を告知されなかったため、対外的な説明ができず、仕事に重大な影響を受けたとされています。

 

　そして22日の『デイリー新潮』では、国分さんは日本テレビの調査に対して、ハラスメント行為に関する一定の事実は認めたものの、具体的にどの事案がコンプライアンス違反に当たるかの説明を受けていないと伝えられています。つまり、国分さん自身が、降板の決定打になった違反行為を把握できていない可能性が浮上したのです」（スポーツ紙記者）

 

　国分の“反撃”報道により、Xでは《日テレ側も何があったのか公表すべきだよ》《お互いの主張をはっきりさせるべきだよね》《詳細な説明をしないといけないね～》といった声があがっている。

 

「日本テレビは6月20日に国分さんの降板を発表すると同時に、福田博之社長が緊急記者会見を開き、降板に至った経緯を説明しました。しかし、報道陣から事案の内容について問われると、プライバシーを理由に詳細を明かさず、SNSでも物議を醸したのです。

 

　その後、同じTOKIOの松岡昌宏さんが報道陣の囲み取材で国分さんの件について聞かれると、『みなさんと同じ。何があったんだと。刑事事件ではないとは聞いていますが』と答えました。また、城島茂さんも事案の詳細を把握しておらず、STARTO ENTERTAINMENTからもはっきりした説明はなかったため、国分さんの降板を“説明なし処分”と見る人も多かったのです。

 

　日本テレビは対応を検証する『ガバナンス評価委員会』を設置し、9月29日に『事案に即した適切なものだった』とする最終意見書を発表しました。すでに“解決済み”といった姿勢を見せていただけに、今回の国分さんサイドの動きを受け、日本テレビがどのような対応をするのか、気になるところです」（同前）

 

“コンプラ違反”の内容が明かされる日は来るのか。