国分太一が日テレに“反撃”開始報道も加速する『鉄腕DASH』イメージ低下…「人権救済」申し立て泥沼化は必至

 

　複数のコンプライアンス違反で活動休止中の国分太一がついに沈黙を破った。日本テレビの対応に関して、日本弁護士連合会（以下、日弁連）に人権救済の申し立てをおこなった。

 

「国分さんの主張によると、事実上の引退状態に追い込まれた背景には、日テレ側の対応にあった、というものです」と解説するのはスポーツ紙記者だ。

 

「10月22日配信の『デイリー新潮』が報じたところによると、国分さんが日本テレビの『プライバシー権の侵害』などを理由に日弁連へ人権救済申立書を提出するそうです。

 

　代理人で元日弁連副会長の菰田優弁護士は、『本人は関係者やスポンサー企業に謝罪したいという強い思いを持ち続けてきたが、その気持ちが踏みにじられてきた』とコメント。さらに6月20日におこなわれた日本テレビ・福田博之社長による『ザ！鉄腕！DASH！！』（同系、以下『鉄腕DASH』）降板発表から一連の対応についても糾弾しています」（前同）

 

　そもそもこの「人権救済申立制度」はどういうものなのか。

 

「人権侵害を受けた被害者からの申立により、日本弁護士連合会が第三者的に調査。実際に人権侵害があると認めれば、被申立人に対し警告・勧告・要望などの措置をおこなうというものです。裁判とは異なる制度で、国分さんでいえば、番組降板までのプロセスが人権侵害に該当するのか弁護士会が第三者的に判断。それが認められれば日テレに措置がとられます。

 

　過去に“人権侵害”が認められたケースといえば、例えば大学が障害のある人への合理的配慮をおこなわなかったとか、刑務所内における受刑者の扱いに問題があったなど、“人権”をめぐり多岐にわたる調査をおこなっています」（同前）

 

　国分の一策についてX上では

 

《今更騒いでも何も変わらない》

 

《往生際が悪い》

 

　といった意見もある一方、

 

《ちゃんと対応してもらえることを祈ってます》

 

《納得いくまでやるべき》

 

《本人も訳がわからないまま仕事を奪われるなんておかしい。 きっちりやった方がいい》

 

　といったエールも寄せられている。芸能プロダクション関係者はこう語る。

 

「国分さんとの泥沼バトルが長期化すれば、日テレはもちろん、『鉄腕DASH』のイメージにも傷がつきかねませんね。ただでさえ番組は、Aぇ! group・草間リチャード敬太さんの不祥事も重なり、ブランド力が急速に低下している。展開次第では、打ち切りに進む可能性も高そうです」

 

　国分による怒りの反撃。果たしてその結末はーー。