国分太一、日テレと“場外乱闘”会見中止FAX報道に同情論も決定的亀裂で“厄介タレント”化の懸念

 

　10月27日、日本テレビの福田博之社長が定例会見で、国分太一が日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てたことについて「たいへん戸惑っている」とコメントした。

 

　だがその2日後、国分側の弁護士が記者会見を開こうとした際、日テレから “恫喝まがい”のFAXが送付されていたことが報じられ、波紋を呼んでいる。

 

　FAXの存在をスクープしたのは、10月29日配信の「デイリー新潮」だ。

 

「国分さんの代理人弁護士が人権救済申し立ての経緯を説明するため、10月23日に記者会見を予定していました。ところが報道によると、その直前、日テレ側の代理人弁護士からFAXが送付されたそうです。FAXで日テレ側は会見の中止を要求し、さらにこれ以上、会見などが続く場合は『交渉は継続し難いと考えております』と、交渉の打ち切りを示唆する言葉で結ばれていたそうです」（芸能記者）

 

　国分に対して、Xでは同情論が相次いだ。

 

《きちんとした説明なしにこんな永久追放的な扱いを受けてるんですか?》

 

《弁明の機会も与えず、一方的に処分というのは余りに理不尽じゃないか》

 

《国分くんもなにが悪いのかすら説明ないから、謝るにも謝れないじゃない》

 

「2025年1月には、中居正広さんがフジテレビの元女性アナウンサーへの性的トラブルで、芸能界引退に追い込まれました。このケースでは、中居さんのことを擁護できる点はあまり多くありません。しかし国分さんの場合、日テレ側がコンプライアンス違反の詳細をいっさい明かさないまま排除しようとしているため、事情がわからない人たちから同情の声が出てくるのは当然でしょう」（芸能プロ関係者）

 

　だが、現実は厳しい。

 

「日テレ関係者は、一連の国分さんの対応に『ケンカを売っているのか』と激怒しています。『書面や対面などで連絡を取っていて、今後について協議を続けていた最中に突然、申し立てをおこなうなんて』『あまりに仁義を欠いている』との声もあり、局内では“反国分の”感情が高まっている状態です」（同前）

 

　今後、問題の行く末はどうなるのだろうか。芸能ジャーナリストはこう解説する。

 

「視聴者が同情するかよりも、対立が長引けば長引くほど、国分さんのイメージがテレビ業界でさらに悪くなり、日テレ以外でも使いづらくなってしまうかもしれません。いわば“厄介タレント”ですね。

 

　まだつき合いのあるテレビ局関係者は複数いるでしょうから、国分さんとしてはわずかな人脈を頼りに復帰を模索したいところですが、どこまでうまくいくのか……。

 

“場外乱闘”はいつまで続くのか。