
楽天グループの会長を務める三木谷浩史(写真・本人のXより)
12月1日、楽天グループがビデオ・オン・デマンドのストリーミングサービス「Rakuten TV」のコンテンツ販売を12月25日12時をもって終了すると発表した。購入済みのコンテンツの視聴期限は2026年12月までとなる予定だ。
「『Rakuten TV』は、楽天IDを保有していれば登録は無料で、作品やコンテンツごとにレンタルや購入のほか、定額見放題などの有料サービスを利用できる形を取っていました。
扱うジャンルは映画、アニメ、スポーツなど幅広いもの。オフィシャルサイトでは、今回終了するのは『購入コンテンツ』のみで、『レンタルコンテンツ』『定額見放題』『ライブ配信』については引き続き利用可能と記されています。視聴可能期限も現段階ではあくまで “予定” とされています」(スポーツ紙記者)
唐突な発表に、Xではユーザーたちの嘆きの声が相次いでいる。
《一番最悪なパターンじゃねえか》
《楽天TVの購入タイトルが見れなくなる問題、デジタル購入とはそういうものだという意見もあるんですがDVDやブルーレイを買うような感覚でデジタルコンテンツ買う世の中にはならないんですかね》
《楽天TVは「購入コンテンツ」を買ってくれていた、お得意様を完全に敵に回したね。私も失望しました。たくさん買っていたからね》
こうした声が寄せられる理由を、エンタメ系ライターが語る。
「『Rakuten TV』の一部の購入コンテンツはダウンロード可能でした。“買い切り動画” となるため、いつでも見たいときに手元で再生できるのが魅力でしたが、視聴期限が切れたあとは見られなくなりますね」
今回の「Rakuten TV」のサービス終了で露呈したのはサブスク系サービスの落とし穴だ。
「『Rakuten TV』のコンテンツ利用規約第8条3項には『購入』した場合でも《コンテンツの提供元の都合により、本サービスにおける購入作品の配信が終了した場合》には《利用者に予告なくコンテンツの配信・視聴を停止させていただく場合があります》と定められています。
『Rakuten TV』に限らず、サブスク系サービスは、コンテンツを利用できる権利を買っているだけにすぎません。サービスが終了した場合は、利用できなくなってしまうのです。オンライン上で購入しても、やはり現物がない以上、いつか見られなくなってしまう可能性があるということです。
こうしたサブスクサービスは、たびたびサービス終了などで物議を醸しています。契約する際は、こうした可能性を考慮しておく必要があるでしょう」(同)
現在、サブスク系サービスは林立状態にある。今後『Rakuten TV』のような事態はどのサービスでも起こり得る可能性があるということだ。
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