
高市早苗首相(写真・JMPA)
2026年1月下旬に中国へ返還されることが発表された上野動物園の双子のジャイアントパンダ、シャオシャオとレイレイ。約50年ぶりに国内で飼育されるパンダがいなくなる事態に、X上ではさまざまな意見が交わされている。
「タレントのフィフィさんは、12月15日、Xで《今後、中国がパンダを「外交カード」としてチラつかせてくるかもだけど、もういい加減、貸して下さいなんて頭下げるのはやめようね》と切り出すと、《そもそも生き物を外交カードにしないで下さい。中国に見に行けばいい》と私見を述べました。
すると、16日に、アメリカ在住の映画評論家・町山智浩氏が、Xにフィフィさんの記事を貼り付け、《「パンダなんかいらない」と言ってる人たちは、パンダで暮らす人々の損害を補填してくれるんでしょうか。彼らは何も悪いことしてないのに》とリポスト。同日、Yahoo!リアルタイム検索で『パンダで暮らす』という言葉が急上昇ワードとしてランキング入りしました」(芸能記者)
町山氏のポストは17日時点で155万回超のインプレッションを記録する注目度となっているが、X上では、
《「パンダで暮らす人々」って誰?むしろ税金払って借りてるんだから、パンダを見に行かない税金払ってる人にはどう補填してくれてたんですか?》
《まさかとは思うけど上野商店街でパンダのグッズ売ってる人とか言わないよね?w》
《パンダで暮らす人とか草超えて笹》
など、ほぼ共感の声があがっていない状態だ。
「町山氏は、その後も《高市発言で50年間続いてきたパンダの貸与が打ち切られて日本の業者が莫大な減益するのに、そのくらい我慢しろ中国に屈するなみたいなレスが集まってるの、「欲しがりません勝つまでは」みたいになってますね。高市さんが訂正すれば済むことですよ。》とポストするなど、今回のパンダの返還が、高市首相の発言をめぐる日中関係の悪化によるものと断定しています。
しかし、そもそも上野動物園のパンダは、東京都が中国に年間100万ドル程度(1億円超)といわれるレンタル料を払って借りており、元から返還期限が定められています。
シャオシャオとレイレイは日本で生まれていますが、日本で生まれたパンダであっても所有権は中国にあります。シャオシャオとレイレイの返還期限は2026年2月となっており、少し早まったとはいえ、中国への返還自体は予定どおり。
『高市首相のせい』と主張する町山氏の指摘がどこまで正しいのか、判断は難しいところです」(同)
12月15日放送のTBS系『Nスタ』では、関西大学・宮本勝浩名誉教授の試算として「交通費や宿泊やグッズなどで、シャオシャオとレイレイの経済効果は年間308億円」と紹介していた。
日本からパンダがいなくなるのを、誰もが残念に思っているのは間違いなさそうだ。
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