3月WBCで「ミズノ」、6月ゲームの祭典では「ソニー」…波乱の相場を制する「識者たちのおすすめ銘柄カレンダー30」

 

　日本株以外にもおすすめはある。三井智映子氏がまず挙げたのは、NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信（1570）。

 

「普通の株と同じように、手軽に購入できるETF（上場投資信託）のなかでも、特に売買高が多い商品です。日経平均の2倍の値動きをするのが特徴で、暴落時に投資すれば“てこの原理”で、より大きなリターンを狙えます」

 

　さらに三井氏は、One ETF　高配当日本株（1494）も推薦する。

 

「TOPIXの構成銘柄のうち、10年以上毎年増配しているか、安定した配当を維持している40〜50銘柄の株価指数を指標とするETFです。安定投資をしたい方や、積み立ての選択肢におすすめです」

 

　櫻井英明氏は一昨年、日本企業として21年ぶりに米NASDAQに新規上場を果たしたメディロムを推す。

 

「日本国内でヘルスケアスタジオの『Re.Ra.Ku』などを運営する会社です。充電不要で、24時間365日動く活動量計 『MOTHER』を開発して注目されています」

 

　いっぽう、経済評論家の山崎元氏は「買ってはいけない金融商品」についてこう語る。

 

「2023年の世界は『金利高→景気減速』。でも、長期、積立投資の観点では今は株式や、株式を投資対象とする投資信託の『仕込みどき』です。ただし、投資信託は手数料の安いインデックスファンド以外はすべてダメです。ドル預金もダメです。4月に日銀が新体制になって金融緩和の縮小が意識されると、年後半にかけて円高が進む可能性があるからです。

 

　マンション投資は、そもそも業者が用意した個別物件だと、業者の利幅が大きすぎてダメ。また、“金利のある世の中”になった今、金利のない暗号資産やコモディティ（金などを含む商品）など、金利のつかないものの相場は低迷するでしょう。サッカーでいう“我慢の時間帯”です」

 

櫻井英明氏
日興証券で運用トレーダー、「株式新聞Weekly」編集長などを経て、「兜町カタリスト」編集長。幅広い情報チャネルとマーケット分析、独特の未来予測に定評がある

 

馬渕磨理子氏
日本金融経済研究所代表理事。マーケティングアナリスト・渡辺広明氏との共著『ニッポン経済の問題を消費者目線で考えてみた』（フォレスト出版）が1月24日発売

 

三井智映子氏
株式会社オフィスはる代表。全国各地でセミナー登壇、企業IR支援をおこなう。投資教育をライフワークとしている。多数の連載、メディア掲載の実績を持つ

 

山崎元氏
経済評論家。楽天証券経済研究所客員研究員。マイベンチマーク代表取締役。資産運用を中心に、広く発言

( 週刊FLASH 2023年1月31日号 )