「昼寝で仕事が効率アップ」いったい誰が言い出したのか

『写真：アフロディーテ/アフロ』

　この9月、「会社にあったら嬉しい制度・イベント」をキャリアインデックスが調査したところ、1位は「ノー残業デー」で、2位は「昼寝制度」だったという。

　昼寝が仕事の効率改善に効果があることは、1995年のNASAの研究によって明らかになっている。マーク・ローズカインド氏の報告によれば、26分間の昼寝で仕事効率が34%向上、注意力は54%向上したという。効果は3、4時間続くそうだ。

　この研究を受け、2011年、管制官の居眠りによる事故が多発していたアメリカで、26分間の昼寝をするよう行政指導が行われている。同時に、ヤフーが社内の休憩所で昼寝できるようにするなど、多くの企業で昼寝の効用が語られ始めた。

　そんななか、ネット上でよく見かけるのが「厚生労働省が昼寝を推奨した」という記事。それって本当なのだろうか。

「厚生労働省として、昼寝を推進していることはありません。確かに2014年に出した『健康づくりのための睡眠指針』のなかで、『30分以内の昼寝が作業能率の改善に効果がある』と触れていますが、これはあくまで、補助的なもの。人間の健康のためには夜間6～8時間の睡眠が必要で、もしそれが充分に取れなかったなら、不足を補うものとして昼寝を提言しているのです」（厚生労働省担当者）

　そのため、厚労省として、昼寝を制度として取り入れる予定はないという。

　結局のところ、昼寝の効用は、NASAの20年前の研究だけが独り歩きしていることになる。この研究を発表したマーク・ローズカインド氏は、2014年、ある講演で「誰もが知っておくべき睡眠に関する4つの基本」を語っている。

（1）睡眠時間は8時間必要
　中学生から20代前半までの若者には生理学的に約9～10時間の睡眠が、大人は約8時間（7～9時間の範囲）の睡眠が必要である。必要な睡眠量は遺伝的に決定され、訓練でこれを減らすことはできない

（2）睡眠が少ないと負債がたまる
　睡眠が足りないと「借金」として蓄積される。たとえば8時間睡眠が必要な人が毎日6.5時間しか寝ないと、毎日1.5時間の借金がたまり、5日めは7.5時間、つまり徹夜したのと同じ状態になる

（3）概日リズム（サーカディアン・リズム）を守ろう
　人間は24時間の睡眠／覚醒リズムを繰り返しており、午前9時から11時、午後9時から11時に高揚する。逆に午前3時から5時、午後3時から5時にもっとも低調となる（これが昼寝の効用につながる）。このリズムを正常化させるため、夜はPCなどの光を避け、朝起きたら日光に当たるのがよい

（4）注意力とパフォーマンスは自分の「眠さ」に比例しない
　人間の体内時計と実際の感じ方には違いがある。

　その上で、効果的な昼間を「午後3時から5時の間に最大40分間」としている。もし長く昼寝するなら、2時間がおすすめという。

　また、眠気防止にカフェインを摂る人も多いが、カフェインは効果が出るまでに15～30分かかり、3～4時間効果が続く。約150mgとれば十分で、コーヒーカップ1杯で115～175mg、お茶1杯で40～60mg、レッドブル1本で80mg含まれているという。カフェインは薬であり、過剰摂取には気をつけたい、とのことだ。

　ところで、昼寝を制度化するつもりがないと話した厚労省だが、昼休みに昼寝をする職員はいないのだろうか。
「厚労省といっても普通のオフィスと同じですから、休憩時間に昼寝する職員はいますよ」

　昼寝で仕事がはかどるのなら、これほど素晴らしいことはない。