東日本大震災の恐怖再来!?　災害時に本当に役立つSNSは？

『写真：AFLO』

　東日本大震災の余震とみられる地震が11月22日に起きた。福島県では震度5弱を記録しただけではなく、津波警報が発令され、多くの人が3.11の悪夢を思い出した。

　首相官邸の危機管理センターにもすぐさま対策室が設置され、安倍総理も外遊先のアルゼンチンから「自治体と緊密に連携し、政府一体となって、安全確保を第1に、災害への対応に全力で取り組んでまいります」と発言した。

　幸いなことに甚大な被害が出ることはなく、また家族が集まっている朝方だったことも幸いして大きな混乱も避けられた。

　思い返してみれば、東日本大震災が起こったとき、まだLINEはなく、電話回線はあっという間にパンクした。

TwitterはSOSを発信、拡散するのに役立ったが、デマ話も多く見られた。

　そこで、現在、災害時に使えるSNSをまとめてみた。

【LINE】

　返信がなくても、緊急時は「既読」マークがつけばとりあえず安心できる。

　自分の居場所をトークの相手に伝えられる「位置情報」送信機能がある。またアプリ「LINE HERE」を使えば、グループに参加しているメンバー同士がお互いの位置を把握できる。

　熊本地震が発生したときは、固定電話・携帯電話にかけられる「LINE Out」機能を10分間無料にした。このサービスは高く評価されたが、回線がパンクして繋がらない状態に。緊急性の低い連絡は、通常のメッセージ機能を使うことが推奨された。

【Twitter】

　ハッシュタグ「＃救助」を使えば救助要請も可能。

　首相官邸や多くの自治体、メディアなどがTwitterのアカウントを取得しており、災害時の情報収集や拡散に便利。公的機関は「認証済みマーク」がついているので、必ず確認を。それ以外は信用しない。

「Twitter アラート」では、参加している地方自治体等が緊急情報を発信した場合、受信設定しているユーザーは通知を受け取ることができる。

【Facebook】

「災害時情報センター」を利用して、災害時に自分の無事を知らせ、友達登録している相手の安否が確認できる。家族や知人の状況が収集しやすい。

　ドコモなどの各キャリアは、災害用伝言ダイヤル（171）や伝言板サービスを提供しているが、安否確認や緊急時のやり取りは、電話よりSNSを使ったほうが迅速に対応できるはずだ。この機会にSNSを使った災害対策を見直しておこう。