「軍艦」の製造は「商船」に比べてこんなに大変！

護衛艦「いせ」（写真：海上自衛隊）

　熊本の大地震にも派遣された海上自衛隊の「ヘリ空母」（護衛艦）。その知られざる製造の秘密を、防衛ジャーナリストの桜林美佐氏が徹底取材した！

「商船と自衛隊の艦艇建造技術とは、まったく違うものだということもわかってもらえません」

　これは、どの造船所でも聞かれる言葉だ。見た目は民間船と同じ「船」にほかならないため、部品や道具などが流用できると思われがちだが、じつはすべてが別物だ。

　たとえば、艦船の鉄板の厚さは商船の半分以下である。私がいくつかの造船所を見て最も印象に残っているのは、あれだけ巨大な艦を造る作業が、数ミリ幅や1～2度の角度で曲げるといった極めてミクロな世界であったことだ。

　日中は気温によって鋼板に数センチのゆがみが出るといい、そうした微調整の技術が必須なのだ。

　艦艇の部品点数の多さも、一般商船とは比較にならない。きわめて狭い区画に無数の装備品や電線などが、ところ狭しと密集し、電線の艤装（ぎそう）密度は商船の約20倍といわれる。電線だけで関東から九州くらいまで伸ばせるほどだという。

　関連企業にはいわゆる町工場も多く、「親子3代、海軍時代から携わってきました」などという工場が少なくない。独自の技術を持っているケースがほとんどで、撤退されると、代わりを探すのは困難だ。 　

　具体例をあげよう。

　東京・品川区にある大石電機は艦艇用の電気器具を製造しているが、同じ電球でも「艦艇用」となればすさまじい耐久性が要求される。「ハンマーで叩いても壊れない」ほどの丈夫さで、実際、そうした試験を繰り返しおこなっている。

　また、各種弁・こし器などを製造する福岡県の鷹取製作所は、戦時中に創業し、海軍時代から艦艇部品を手がける老舗だ。だが、自衛隊の仕事をこれ以上続けると経営危機になるからと、「やめさせてほしい」と訴えたことがある。しかし、撤退されると、ほかに担い手がいないため、各所から悲痛な声があがり、「継続」の決断をした。

　このように、日本の防衛産業を支える企業は、「自衛隊さんのために」という、親父さんの度量でもっている、要するに「浪花節」の世界なのだ。

桜林美佐　1970年、東京生まれ。テレビディレクターなどを経て、防衛ジャーナリストに。近著に『武器輸出だけでは防衛産業は守れない』『海をひらく - 知られざる掃海部隊 -（増補版）』 『自衛隊の経済学』ほか多数

（週刊FLASH 2013年9月24日号）