日本ボブスレー連盟会長が“差別発言”受け辞任…選手OBが訴え続けてきた「閉鎖的な環境」問題

 

　日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟の北野貴裕会長が、差別表現を用いて部下を叱責したと報じられた件に関して、5月12日、同連盟は北野会長の辞任を発表した。また、北野氏は日本オリンピック委員会（JOC）の副会長もつとめているが、こちらに関しても辞任届を提出し、同日に受理されたという。

 

「WEB媒体『SlowNews』によると、2月におこなわれたミラノ・コルティナ冬季五輪の出場をボブスレー連盟のミスで逃した問題に関して、北野会長がZOOM上で連盟理事に聞き取りしている際、韓国・朝鮮人に対する蔑称とされる差別表現を用いて理事を批判したといいます。同媒体は、YouTube上で北野氏の“パワハラ音声”を公開し、大きなニュースとなりました。JOCの副会長をつとめる北野氏にとって、いかなる差別も禁止することを掲げているオリンピック憲章に反することはもちろんのこと、そもそも差別表現を口にすること自体が言語道断です。

 

　12日、ボブスレー連盟は『不適切発言に関するお詫び』と題した文書を公表し、北野氏が引き続き職務に努め信頼回復に努めるとしたものの、同日、あらためて会長辞任を発表しました。一度は留まろうとしたものの翻したということは、批判に耐えられないと判断したのでしょう」（報道関係者）

 

　北野氏の辞任についてすぐに反応したのは、ボブスレー元日本代表の村上健二氏と金子慶輝（よしき）氏だ。村上氏らはこれまでにも、ボブスレー連盟やJOCに対し連盟内の不祥事を告発してきており、3月には「ボブスレーの未来を切り開く選手の会」を立ち上げ、スポーツ庁へ連盟の改革を要請していた。

 

　13日に会見を開いた村上氏らは「北野会長が辞任しても問題解決にはならない」と述べた。続けて「北野会長に（言ってはいけない）NGワードがあり、チーム内で周知されていました」と、連盟内で独自ルールがあったことを明かし、連盟の閉鎖的な環境への問題提起をしていた。ほかにも「スポーツ庁やJOCには、これまでの不祥事や、五輪に出場できなかったことについて、徹底した事実関係の調査、原因究明や再発防止をお願いしたい」と改革について訴えた。

 

　北野氏は、冬季五輪の主要なスポンサーである、長野県の「北野建設」の会長兼社長でもある。これまで多くの選手を輩出してきた企業だけに、村上氏は「今後は金銭面が不安」とも述べていた。ボブスレー日本代表が五輪に出場するには、まだ多くのハードルが待っていそうだ。