ヒカルだけじゃない！　ぼったくり系動画はほぼヤラセと暴力団幹部が語る理由「人気YouTuberに店を貸して金をもらったこともある」

 

　元アパレル会社社長で、現在はYouTube上で『ガーシーch』を運営する東谷義和氏が、人気YouTuberヒカルの“ヤラセ”を告発したのは、3月9日のこと。

 

　2019年4月にヒカルが公開した「お菓子とコーラだけで9万円請求？ぼったくりバーに潜入したら闇深すぎたから会話全部公開します」について、東谷氏は「全部裏取った」と話して、撮影でのヤラセ行為を告発したのだ。

 

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「問題の動画では、ヒカルさんは冒頭から『ちょっと正直これはリスクもある』『結構危ないです、ぶっちゃけ』などと、視聴者を煽っていました。キャッチ（客引き）から“1時間4000円”という案内を受けて、徒歩で雑居ビルにあるバーへ入るのですが、1時間弱飲み食いして会計すると請求額は9万2000円。そこでバーの店員に動画を撮っていたことなどを告げて、ぼったくりを認めさせるという流れでした」（週刊誌記者）

 

　結局、この動画についてヒカルは3月9日に配信したライブ内で「改めてにはなるのですけど、ヤラセでした」と認めた。

 

　じつはヒカルがヤラセを認めたのは、これが2度目だ。2020年8月に公開した「カメラを止めろ　動画出したら訴えるぞ　毎日嘘セーのセールをしている店の闇暴いたら逆ギレしてきて口論になった」でも、配信後に店舗が実在しないのではないかとの指摘が殺到。するとヒカルは「話します　ヤラセ疑惑とSNS削除」という動画を配信し、ヤラセを認めて謝罪したのだ。

 

「この時は、閉店セールをしている店に行って在庫を一括で購入したにもかかわらず、3日後に行ったら、その店がまだ営業していたことをヒカルが追及する内容でした。観念した店主が閉店を約束したという流れでしたが、店舗がいかにも急ごしらえだったことや、そもそもそれだけの在庫がまだあることなどへの疑問、店舗にレジスターなどの機器がないことを次々と指摘されて、言い訳ができなくなった末のことでした」（前出・週刊誌記者）

 

　今回、ヒカルの配信動画への信頼性はさらに低下してしまったが、「ヒカルの動画撮影が行われたのは“ぼったくりビル”と呼ばれていた建物に入っていた店で、実際に以前はぼったくりバーでした。今は経営者も変わり、サパークラブになっていますが、そもそもヒカルも含めて、ぼったくりバーや居酒屋を題材にした動画は、ほぼヤラセと言って問題ないですよ」と断言するのは、ある暴力団幹部だ。

 

「じつは、ぼったくり動画で取り上げられた店の中には、実際に反社が絡んでいる店舗もあります。YouTuberの所属企業に転職した元スカウトとかから頼まれるんです。実際、自分もハーフ系で人気の男性YouTuberに店舗を貸したことがあります。たいていは、会計時にYouTuber側がぼったくりではないかと訴えると、奥から店舗関係者を名乗る強面が登場して、店舗内や近くの事務所で『払え』『払わない』とやり合い、最後は隙を見て逃げたり和解したりという流れですね。当然、レンタル料はもらいますが、向こうは自分のことを反社だとわかって金を払ってるわけです」

 

　ぼったくりバーでのヤラセ撮影が可能な背景には、反社会的勢力に繋がるYouTuberたちの人間関係があるというわけだ。

 

「歌舞伎町で実際にぼったくり被害が多発していた数年前でも、客とやり合うのは最後まで店員でしたよ。暴力団員は絶対に表には出て行かなかった。客との支払いトラブルに我々が直接的に関与できたのは、旧暴対法が施行された前くらいまでの話で、今は自分らが出て行ったら即、警官が来ます。我々が組の傘下の事業会社に営業させているような店舗では、そもそも警察が介入するようなトラブルになった際の逮捕要員として店員たちを雇っているわけで、そこに自分らが出て行ったら意味がないじゃないですか。客との間で料金トラブルが起きたら、店員に何時間でも店内で説得させますよ」

 

　昨今、“裏社会”を取り上げるYouTuberも増えているという。ITジャーナリストの井上トシユキ氏は、そのような風潮についてこう懸念している。

 

「昨年あたりから、元暴力団員や元関東連合といった“ヤカラ系YouTuber”が続々と出現して、一つのトレンドと化しています。闇社会の内側を暴露することはアングラメディアの王道なので、予想されたことではあります。

 

　ですが、薬物事案で最近逮捕されたYouTuberは現役組員を自称しており、報道もされました。組員はYouTube側から70万円ほどの配信報酬を支払われていたと供述していますが、これは暴対法に抵触するという指摘もあります。

 

　ヤラセも含め、動画配信ビジネスについては倫理面が考慮されなければならない時期になっていると考えます」

 

　反社会的勢力との関係があるとなれば、個人であれ企業であれ、現在の日本社会ではビジネスから“強制退場”するしかない。ヤラセ動画を製作するために反社に店のレンタル料を支払うような人気YouTuberたちが、自分たちだけは今後も見逃してもらえると思っているなら大間違いだ。

 

( SmartFLASH )