木下ほうか、性加害報道への損害賠償請求を取り下げ…弁護士は「絶対にすすめない手」と明言、はたして理由は？

 

　木下ほうか（59）が、「週刊女性」の発行元である「主婦と生活社」を相手取り、東京地裁に提訴していた550万円の損害賠償などを求める民事訴訟を取り下げていたことが、6月2日、わかった。

 

　主婦と生活社は、

 

《週刊女性2022年4月26日号に掲載した木下ほうか氏に関する記事について、木下氏から損害賠償金の支払等を求める訴訟が提起されておりましたが、2023年6月1日付けで木下氏が訴えを取り下げ、同訴訟は終了しました。ここに、ご報告いたします》

 

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　と、公式サイトで報告したのみだった。

 

「木下さんは、2022年3月23日、『文春オンライン』に複数の女優への性加害を報じられ、2022年3月28日に所属事務所から契約を解消されました。同日、木下さんは『（報道内容に）おおむね間違いありません』と認めて謝罪し、芸能活動を無期限休止すると発表しました。

 

　そして4月11日、今度は『週刊女性PRIME』で、別の性加害を報じられたのです。記事では、女優Sさんが2015年、性行為を強要されたとして所属事務所に損害賠償を請求したこと、木下さん側は合意のうえの性行為だったと主張して賠償に応じなかったことが報じられました。Sさんは刑事告訴したそうです。

 

　木下さんは、文春については提訴しなかったものの、主婦と生活社については、《記事上の女性Sさんを強姦した事実はございませんので、今後は法廷の場において明らかにさせていただきたく存じます》として提訴したのです」（週刊誌記者）

 

　ところが、ここに来て突然の訴え取り下げとなれば、木下が「記事の内容を事実と認めた」と取られてもおかしくない。はたして、木下が降りた意図は、どういった理由なのか。匿名を条件に、性加害問題に詳しい谷口勝弁護士（仮名）がこう説明する。

 

「提訴を取り下げたということは、事実と認めたも同義です。最後まで頑張って戦ったなら、仮に負けたとしても『裁判所が理解してませんでした』というスタンスを取ることができますが、取り下げとなると、その言い訳もできない。仮に私が木下さんを弁護していたとしたら、絶対にすすめない手ではありますね」

 

　表向きは無期限で活動休止中の木下だが、実は報道から8カ月後の2022年12月、自身のYouTubeチャンネル「ほうか道」で配信したショートドラマで復帰している。こうしたことも踏まえ、「あくまでも推測ですが」と前置きして、谷口氏が続ける。

 

「もし弁護士をタイムチャージで雇っていた場合、長引くとお金がかかるので、『勝ち目もなさそうなので、もうやめた』というのはあり得ます。ただ、一般的に考えて、着手金と成功報酬で依頼していると思うので、そうだとするとやめるメリットはないんですね。

 

　その前提で考えられる可能性としては、たとえば何か別の仕事の話などが来ていて、それに向けて早く裁判を終わらせちゃおう、ということですね。

 

　ずっと裁判が続いていると、作品をやってる途中にまた報道が出てしまうこともある。いずれ批判される可能性を残すより、ここで全部批判され、きれいさっぱりあとは前向きに、ということです。

 

　それ以外だと、本人のメンタルが持たなかったか。もしくは、主婦と生活社にもっとヤバいネタを握られていて、なんらかのやり取りがあった可能性も否定できませんが……。それぐらいしか考えられませんね」

 

　YouTubeにショートドラマをアップした2022年12月以降、新たな動画の更新やTwitterも止まっている木下。提訴取り下げの真意はわからないが、本人としては、その先に俳優復帰を見据えているのかもしれない。

( SmartFLASH )