パチンコ店の25％がコロナ禍で消えた！…「神田うの、伊東美咲は大丈夫？」心配する声

　帝国データバンクが「パチンコホール経営法人の実態調査」を、6月23日に公表。コロナ禍で、パチンコ店は4社に1社が消滅したという。

　調査によると、2022年のパチンコホール経営法人数は1508社。2019年の2000社から、コロナ禍の3年間で約25％の大幅減となった。売上高も、3年間で約5.2兆円の減少。2019年、黒字法人が75％だったが、2021年には赤字法人が59.2％。2022年はやや持ち直したが、赤字法人52.6％で、依然として赤字が半数以上に。倒産件数も、2021年が16件、2022年が34件と増えている。

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　パチンコ業界が苦しいのは、ホールだけではない。2022年にはパチンコ機メーカーの「高尾」が民事再生法を申請。2023年3月には「西陣」が廃業することを発表している。

　今後、さらなるパチンコ店の閉店を予測する声もある。

「コロナ禍による売り上げダウンに加え、電気代の大幅な値上げで、パチンコ店の経営は大変です。300台設置されているホールでは、年間1000万～1500万円の電気代がかかるとされており、電気代が2割値上げされれば、200万～300万の負担増になります。多くのパチンコ店が “限界” という状況です」（パチンコライター）

　2023年4月には、玉やメダルに触れることなく遊べ、払い出しも簡単になる「スマートパチンコ」「スマートスロット」が登場。不正行為が減り、機械トラブルも少なくなることで、人件費削減にもなると期待されている。

　しかし、導入には多額の費用がかかるため《以前より「勝ち負け」が明確となっており、スマートパチンコやスマートスロットを筆頭とした新台を導入できないホールにとっては非常に厳しい営業環境》（帝国データバンク調査資料より）という。

　そんななか、SNSには《神田うのや伊東みさきのところは大丈夫か？》と心配する声がある。

「神田うのさんの夫は『日拓グループ』社長の西村拓郎氏。新宿や渋谷などの駅近くにあるパチンコ店『エスパス』で有名です。日拓グループの売上高は、2019年12月決算で1477億円ですが、2022年には1058億円に落ち込んでいます。

　とはいえ、日拓はもともと不動産開発が本業で、エスパスも自社所有物件が多いという強みがあります。コロナ禍においても純利益を出しており、経営状況に問題はなさそうです。

　伊東美咲の夫は大手パチンコメーカー『京楽産業.』社長の榎本善紀氏。京楽の売上高は、2019年6月決算で825億円だったが、2022年6月では268億円と7割近くも減っており、純利益も44億円の黒字から79億円の赤字となっています。こちらはかなり苦しいのでは」（週刊誌記者）

　現在、3児の母となってハワイに移住している伊東美咲。Instagramでは、ハワイでのセレブな生活ぶりを披露しているが……。

( SmartFLASH )