中居正広　フジに提訴された港浩一前社長と“最凶タッグ”で徹底抗戦の可能性“性暴力否定”の二次被害の懸念

 

　女性への行為が第三者委員会から性暴力と認定された中居正広。同委員会との泥沼の戦いはいよいよ“新局面”を迎えつつあるようだーー。

 

「これまで中居さんは沈黙を貫いていましたが、5月12日に第三者委員会に対し、性暴力認定を不服として反論を開始しました。証拠の開示を求める中居さんに対し、同委員会は『開示しない』と要求をつっぱねています」

 

　中居の代理人は、5月30日には再び反論する文書を発表したが、第三者委員会の回答はにべもないものだった。

 

「第三者委員会は、双方の見解に『依然として大きな隔たりがあり、埋め難いものであると感じた』『被害者に二次被害を与える危険性があることを懸念している』などと説明し、今後はやりとりを『差し控える』としました。要するに中居さんとのやり取りをやめるというわけです。二次被害についてまで言及しているので、第三者委員会からすれば中居さんの反論は被害女性への“嫌がらせ”であるという認識だということでしょう」（社会部記者）

 

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“シャットアウト”されてしまった形の中居だが、実際その“反論”によって被害女性が苦しんでいるのは間違いなさそうだ。

 

「6月5日に発売された『週刊文春』では、知人を通じて、被害女性の悲痛な思いが詳報されています。とくに、中居さんサイドに立って第三者委員会を批判してきた橋下徹弁護士の言葉に傷つけられているようです。というのも橋下弁護士が第三者委員会を批判する上で、“失恋事案”という言葉を用いたことで、まるで被害女性が中居氏に恋愛感情を持っていたと勘違いする人が続出したのです。同報道で被害女性は明確に“恋愛感情はなかった”と断言していますが、こうした真偽不明の情報が飛び交う背景には、やはり中居氏がトラブル当日に何をおこなったのか、明らかになっていないという点があるでしょうね」（芸能記者）

 

　だが、ここにきて中居に強力な“援軍”が登場するかもしれない。フジテレビは6月5日、中居を巡る一連の問題の対応に関して、港浩一前社長と当時専務取締役だった大多亮を提訴する意向を示したのだ。

 

「第三者委員会の調査によって、港前社長は、中居氏が起こした問題を把握しておきながら、“男女間のトラブルである”として事態を矮小化し、適切な情報共有や対処をおこなわなかったことがわかっています。

 

　要するに、こうした一連の対応が会社に損害をあたえるものであるとして提訴するということでしょう。訴えられた場合、港前社長らがどう対応するのかはわかりません。ただ、もしも“徹底抗戦”するとなれば、中居氏と“最凶タッグ”を組む可能性もでてきますね。つまり、そもそも『“性暴力”という重大な事案ではなかった』と主張することもあり得ます。

 

　とはいえ、中居氏と港前社長が組んだところで世間が評価するとは到底思えませんし、一連の訴訟によって再び被害女性を苦しめる二次被害が生じる恐れもありますね」（芸能ジャーナリスト）

 

　いつまで泥沼の戦いが続くのやら……。