混乱続いた「日本ボクシングコミッション」、三井不動産と東京ドームの支援で10月にも新体制構築【スクープその後】

 

　いよいよ秋本番！今もさまざまなニュースが世間を騒がせ続けている。そんななか、多くのスクープを報じてきた本誌記事のなかから、特に反響の大きかったニュースのその後を大追跡！

 

　井岡一翔選手のドーピング騒動で検査体制の重大な不備が判明するなど、トラブル続きの日本ボクシングコミッション（JBC）。

 

　2016年には、不当処分で国内試合が不可能になったなどとして、元世界3階級制覇王者の亀田興毅氏ら3兄弟から提訴されている。2022年2月、東京高裁で1億10万円の賠償金を支払うよう命じられ、JBCは深刻な財政難に陥った。

 

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　こうした状況下、3月末で解散が決議される。法律により、純資産が2年連続で300万円を下回ると、財団法人は解散しなければならないからだが、ここで手を差し伸べたのが東京ドームだ。2億円近くを支援され、5月30日には財団法人の継続が決まった。

 

　しかし、JBCの体質はなんら変わっていないようだ。8月23日には、ボクシングジムの団体・日本プロボクシング協会（JPBA）が「JBCの体制が一新されない限り、今後の協力体制を解消する」と通告。あいも変わらず、混乱が続いているのだ。

 

　あるボクシングジム経営者が、こう語る。

 

「JPBAは、JBCの成富毅事務局長を外すことを要求しています。成富事務局長は、井岡選手のドーピング騒動が起きた当時の理事長の “子飼い” で、現在のJBCのガバナンス不全を招いた原因だと見られています。

 

　たとえば、7月27日、JBCは亀田興毅氏がプロモートした、キックボクサー・皇治と現役ボクサー・ヒロキングとのエキシビションマッチの開催に直前で “待った” をかけました。

 

　JBCのライセンスを持つボクサーが試合することを問題視したのですが、亀田氏側は成富事務局長と事前に協議を重ねて許諾を得ていたのです。混乱を招いた成富事務局長は、報道陣に囲まれると現場から逃走する様子を見せ、その仕事ぶりに批判が集まっているのです」

 

　長年、JBCのコミッショナーは東京ドームの歴代社長が務めてきたが、同社は2021年に三井不動産の子会社となった。先に触れた2億円近い支援も三井不動産の了解のもとにおこなわれている。

 

「三井不動産も、JBCが消滅することは忍びなかったのでしょう。もともと三井不動産はスポーツ支援の実績が多く、いまはJBCの運営について口を出さず静かに見守っています。

 

　これまでガバナンスが利いていなかったJBCですが、今後、指揮系統や責任の所在が明らかになるようなガバナンスを早急に構築していくことになるでしょう。おそらく、10月までには新体制が固まるのではないでしょうか」（同）

 

　機能不全だったJBCも、ようやく生まれ変わり、新たな一歩を踏み出せそうだ。

( SmartFLASH )