【会見はナシ、問い合わせ先は丸投げ】「株式会社TOKIO」には「遊び半分で会社作った」と批判も…国分太一に“卑わい写真加害報道”

 

　6月20日、TOKIOメンバーの国分太一が無期限の芸能活動休止を発表した。同日午後に日本テレビの福田博之社長が緊急記者会見を開き、国分に複数のコンプライアンス上の問題が認められたため、レギュラー出演する『ザ！鉄腕！DASH!!』（日本テレビ系）の降板を明らかにした。

 

　その後、国分が副社長を務める株式会社TOKIOも同日のウェブサイトで「弊社所属タレントに関するお知らせ」と題した文章をアップした。

 

　文章は代表取締役の城島茂社長名義で《弊社所属タレントの国分太一においてコンプライアンス違反が判明いたしましたため、本人とも協議の上で猛省を促すべく、6月20日付にて無期限で全ての活動を休止することといたしました》と報告。メディア対応については《当社は問合せ対応窓口をもっておらず、本件に関するお問い合わせは、当社とグループエージェント契約を締結している株式会社STARTO ENTERTAINMENTに依頼しておりますので、お問合せは窓口まで何卒よろしくお願い申し上げます》と記していた。

 

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　国分も《長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因です》とコメントを寄せている。

 

「国分さんがおこなった“重大なコンプライアンス違反”については、『スポニチ』や『女性自身』などで、関係者談として徐々にその内容が報じられるようになりました。複数の報道によると、女性スタッフに対してセクハラとなるような写真を要求したり、卑猥な動画をLINEで送っていた、という“エロ写メ加害”が原因のようですね」

 

　一方、活動休止に至るまでの動きについて、X上では国分だけでなく、株式会社TOKIOへの批判の声も根強い。今回、株式会社TOKIOは文書を発表するのみで、窓口はSTARTO社、会見は日テレ社長がおこなったのみとなっている。

 

《問い合わせ窓口を持ってない株式会社って、どうなんだろう》

 

《問い合わせ窓口をSTARTO社に丸投げ？世間知らずのタレントが集まって遊び半分で株式会社作ったが責任は負えませんとは悲しいぞ…》

 

《どれほどの社員と規模で運営してるんだろう？ メンバーだけだったりするの？》

 

　株式会社TOKIOの成り立ちについて芸能プロ関係者が語る。

 

「TOKIOは2018年4月に、山口達也さんが『Rの法則』（NHK Eテレ）で共演する女子高生にわいせつな行為を行い、強制わいせつ容疑で書類送検される不祥事を起こしメンバーを脱退。2021年3月には長瀬智也さんも芸能活動引退にともない脱退します。残る3人のメンバーで同年4月に株式会社TOKIOを設立し独立しました。

 

　都内にオフィスも構えているため、社員がTOKIOメンバーだけということはないでしょう。不祥事が起きた場合、誠実な謝罪を行い、いかに切り抜けるかも芸能プロ経営の手腕の見せどころですが、今回のように自らで対応できないとなれば“独立は形だけ”であり“社会常識を欠く”と批判されても仕方ないでしょうね。

 

　そもそもわずか3人のタレントのうちで1人が今回“消えた”わけですから、今後もこの形態を続ける必要があるのか疑問ですね。存在意義がないのであれば解散も選択肢の一つではないでしょうか。いわばSTARTO社に出戻りする形です」

 

　危機管理体制が問われることになったというわけだ。