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東山紀之を「見て見ぬふりした人が社長でいいのか」玉川徹氏の私見に「テレ朝にいわれたくない」大ブーメラン

エンタメ・アイドルFLASH編集部
記事投稿日:2023.10.03 20:30 最終更新日:2023.10.03 20:30

東山紀之を「見て見ぬふりした人が社長でいいのか」玉川徹氏の私見に「テレ朝にいわれたくない」大ブーメラン

(写真・梅基展央)

 

 10月3日、元テレビ朝日社員の玉川徹氏が、同局系『羽鳥慎一モーニングショー』に出演。故・ジャニー喜多川氏による性加害問題をめぐり、ジャニーズ事務所が今後の会社運営などについて都内で会見を開いたことに、自身の見解を示した。

 

 9月7日の会見では、「ジャニーズ事務所」の名称を変えない姿勢だったが、10月2日の会見では、17日付で社名を「SMILE-UP.(スマイルアップ)」に変更し、被害者救済や補償に特化し、補償が終わり次第、廃業。新たなエージェント会社を1カ月以内に立ち上げ、東山紀之を社長、井ノ原快彦を副社長とする方針を示した。社名はファンクラブからの公募で決定し、タレントやグループとエージェント契約を結び活動をサポートしていくとした。

 

 

 玉川氏はまず、ジャニーズ事務所が社名を変更することに言及。

 

「被害者との向き合いという部分だけではなくて、大きかったのはスポンサーがどんどん撤退していったということが、前回の会見からわずか1カ月で今回、会社の在り方を変えざるを得なかったという部分だと思う。では、スポンサー企業から今回、打ち出した在り方がどう見られるか、そこがポイント」と指摘。そのうえで、「SMILE-UP.」の社長に加え、新たなエージェント会社の社長に東山が就任することに疑問を呈した。

 

「引っかかる部分があるとすると、東山さんが新しい会社の代表取締役社長をやるということ。これに関しては、会見でご自身が『見て見ぬふりだと言われればそれまでだ』ということをおっしゃった。かつてのジャニーズのいちばん悪い部分に関して、ある種、見て見ぬふりをしたということを認めた人が、代表取締役として経営をやって、本当にいいというふうにスポンサーが企業が考えるかどうか、という問題もじつはあると思う。今後、いろいろな企業が昨日の会見に立場を明らかにしていくと思うが、その際、これはあまりよくなかったかなと」

 

 また、東山は9月7日の会見で、年内でタレント業から引退することを公表。10月2日の会見では、「夢は90歳くらいまで舞台に立ちたかった」と吐露する場面もあった。

 

 この点に関して、玉川氏は、「東山さんは本当にそれを願って、いままで努力を続けてタレントをやってきたんだと思う。井ノ原さんも同じだと思う」と推察。そのうえで、こう私見を述べた。

 

「そうであれば、お2人とも経営にはかかわらずに、タレントとして、新しくできた会社とエージェント契約をしたほうが、ご本人たちにもよかったし、スポンサー企業にとってもよかったんじゃないかなって僕は思うんですね。もったいないですよ、東山さん、タレントとして。9月の会見までにどんな経緯があったかわからないですけど、東山さんが社長を引き受けざるを得ない状況って、きっとあったんだと思うんですね。それをまた今回まで続けなくてもよかったんじゃないかと」

 

 玉川氏が、東山が社長に就任することに疑問を呈したことに、SNSでは批判が殺到。大ブーメランの状況となった。

 

《一般人の私からしてみれば、テレビ局側の人間も同罪(見て見ぬふり)だから、テレビ局側の人に何を言われてもモヤっとするな・・》

 

《元テレ朝職員として言うことがあるんじゃないですか?》

 

《東山やジャニーズに忖度をしてニチアサを潰したテレビ朝日に言われたかないな》

 

 テレビ朝日は、2017年10月期から日曜日午前5時50分~8時30分の枠で、ニュース番組『サンデーLIVE!!』を開始し、キャスターに東山を起用。新番組の開始に伴い、「ニチアサ」の愛称で知られた同局日曜朝のアニメ・特撮枠は、かなりの改編を強いられた。

 

 また、毎週金曜日の『ミュージックステーション』の生放送の際、ジャニー氏が同局の社員食堂で、出演するJr.らとアイスクリームを食べる姿が、頻繁に目撃されていた。高齢の男性が多くの少年を連れて歩き、少年たちは大はしゃぎするため社食では明らかに浮いていたが、その様子を同局の社員らは離れて見守るのが、通例となっていた。

 

 ほかにも、東京・六本木の旧社屋時代に「ジャニーズリハーサル室」があった時期があり、そこでのエピソードを、ジャニーズのメンバーたちが番組で話題にするなど、同局とジャニーズの“蜜月”は多く報じられている。

 

 今回の会見について、経済同友会の新浪剛史代表幹事が「1歩前進」と述べるなど、経済界では一定の評価をする向きもある。しかし、被害者救済は始まったばかりだ。

( SmartFLASH )

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