「“瞬間時給”は5000円」芸人バイトの定番・水道検針員ほか「ブルーカラー」年収爆上がりの“真実”を現場に聞いた

 

「日本はこの約30年間、職種ごとの収入が固定化されていたんです。そういう時代が終わり、いまは『稼げる仕事』がどんどん入れ替わっています」

 

　こう話すのは、リクルートワークス研究所の主任研究員・古屋星斗（しょうと）氏だ。厚生労働省の調査をもとに、同研究所が2020年と2024年の職種別年収を比較したところ、トップのタクシー運転手は、なんと38.3％の伸びだった。

 

「もちろん、2020年がコロナ禍だったことを考慮する必要はあります。それでも、タクシー運転手は直近のデータでもさらに上がっています。インバウンドも含め需要が増えたこと、配車アプリの導入で客を探す待ち時間が短縮され、生産性が上がったことなどが理由です」

 

　とくに大都市部では、「現場仕事」で高収入を得るケースが増えているという。

 

「建設躯体工事は、以前から平均年収がホワイトカラーより高いケースもある仕事でした。都市部とそれ以外で地域差はありますが、大手建設会社が受注を止めるほど人手不足が顕著です。賃金は需要と供給で決まるため、働き手が足りていない業界ほど上がりやすくなっています」

 

　ブルーカラーとホワイトカラーとの間に賃金上昇率の差が生じてきた“カラクリ”について、古屋氏はこう分析する。

 

「現業系の仕事は、仕事内容が比較的、想像しやすいですよね。一方、金融バイヤーや経営コンサルタントのような事務系の仕事は、何をしているのかが見えにくい。“ホワイトカラー優位”のイメージは、そうした“見え方”の違いにすぎないのかもしれません」

 

　だが、今回の調査でも明らかなように、そうしたイメージは変わりつつあるのだ。

 

「現場の仕事に携わる方は、何歳になっても求められます。本当に社会に必要とされる仕事の価値が、見直され始めているのでしょう」