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中国のアダルトビデオが躍進中、“処理水放出”のパロディ作品まで登場、素人配信から台湾系のプロ企業まで!「逮捕されたら死刑」リスクも

社会・政治 投稿日:2023.10.29 06:00FLASH編集部

中国のアダルトビデオが躍進中、“処理水放出”のパロディ作品まで登場、素人配信から台湾系のプロ企業まで!「逮捕されたら死刑」リスクも

「核廃水、その裏に隠された秘密 クソ日本人外交官を征服」と題する動画。出演する女優は外交官には見えないが…

 

「お前の“核廃水”を放出させてやる!」

 

 中国人男性に、あられもない姿で処理水の海洋放出を責めたてられる日本の美人外交官ーー。

 

 冒頭のセリフは、中国のアダルト動画サイトに掲載されている人気のパロディAVだ。

 

 

「男優も女優も、非常に流暢な中国語を話しています。アクセントから、中国本土の人で間違いないですね」

 

 と語るのは、中国在住のジャーナリスト・角脇久志氏だ。時事ネタを題材にしたバラエティ豊かなパロディAVは、日本のアダルト業界のお家芸だったはずだが……。

 

「このメーカーは、処理水の放出について復讐するために、中国人の青年が皇居に忍び込み“皇后さま”に夜這いするという、あまりに非常識な内容の作品も出しています。女性外交官の見た目もそうですが、リアリティはありません。しかし、ネット上にはこうした中国人向けに作ったと思しきエロ動画が急増しています。中国人男性と日本人女性という設定の作品は特に人気です。歴史的な経緯を含め『征服してやった』という感覚があるのでしょう」(角脇氏)

 

 表向きはモザイクの有無を問わず、一切AVの流通が禁止されているはずの中国。いったい何が起きているのか。

 

「中華圏の“AV版ネットフリックス”ができたんですよ」

 

 と解説するのは、中国事情に詳しいジャーナリストの安田峰俊氏だ。

 

「『麻豆』という台湾に本拠地を置く動画プラットフォームです。ネットフリックスは、視聴者から会員費を取り、他社から買い取った作品や自社制作の作品を会員向けに流していますよね。麻豆も同じです。会員費を元に、自社のAVや、中国や台湾の会社が作ったAVを買っています。資本は中国本土です」(安田氏)

 

 おもな顧客は、中国国内の男性だという。

 

「出演者が台湾人であっても、大陸風の中国語をしゃべっています。字幕の文字も台湾の繁体字ではなく、中国大陸で使う簡体字を使っています。すぐに違法転載されてしまうので、それを逆手に取り、セットの背景や、女優にボディペインティングするなどして、オンラインカジノ業者などの広告を貼りつけておくのも特徴ですね。会員費と広告費で成り立っています」(同前)

 

 その魅力は、なんといっても無修正であるという点だ。

 

「局部にモザイクをかけるのは日本だけですからね。クオリティの点では、まだまだ日本のAVに追いついていませんが、特に近年の台湾では、裁判所によってAVの制作は違法ではないとする判決が出るようになり、2010年代後半から雨後の筍のようにAVメーカーが誕生しました」(同前)

 

 たしかに質ではまだ日本に近づいていない部分もあるが、「麻豆」の関連サイトを検索すると、モデル風の洗練された美女がずらりと並ぶ。女優のレベルの高さはこりゃとんでもない!

 

「2019年までは、中国産のアダルトコンテンツといえば、ハメ撮りの流出でした。北京中心部にあるユニクロの試着室でのハメ撮りは特に有名で、撮影者は逮捕・起訴されました。その後、当局が力を入れて潰すようになり、ハメ撮りが消え、『麻豆』などが台頭してきたということでしょう。また、こうしたプラットフォームに依存するだけでなく、囲い込み戦略を狙うメーカーも登場しています。たとえばコスプレ、ロリータ系というニッチなエロ動画を『麻豆』に無料でアップロードし、『もっと見たいならこちら』と専用アプリに誘導するといった手法も存在します」(中国のアダルト業界関係者)

 

 隆盛を極める中国AVだが、当局に睨まれると一巻の終わり。実際2022年1月には「麻豆」に提供するAVを制作し、約1億円の利益をあげたとして、24人の逮捕者が出ている。現地在住のライター・もがき三太郎氏はこう語る。

 

「中国では、わいせつ図画頒布の罪を、悪質な場合は最高で無期懲役と財産没収と定めています。だいたい、5年前後の実刑判決を受けることが多いようです。過去には、管理売春の罪で死刑判決を受けた夫婦もいるので、当局のさじ加減次第では恐ろしいことになります。まさに命がけですよね。職業としてのAV女優がいない点も、中国AVの特徴です。そもそも風俗すら違法なので、お金に困ったごく普通の素人の女のコが多いんです」

 

 日本の独壇場が、また消えそうだ……。

( 週刊FLASH 2023年11月7日号 )

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